生きてこそ

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山岳四団体声明

この緊急事態に対処するには、山岳スポーツを愛する皆様の他者への思いや り、そして何よりご自身の感染防御に専心され、事態の収束を見るまで山岳スポ ーツ行為を厳に自粛していただきますよう、山岳四団体としてお願いたします。
 山岳スポーツに係わるすべての皆様の緊急事態宣言へのご理解とご協力で、 感染症拡大阻止に寄与し、この未曽有の感染危機が一日も早く収束することを 願っております。

 

自粛期間における解釈というのは多様な考えがあり、実際の行動もさまざまである。

神経質になりすぎて負担がかかることは個々によくないが、自分本位な行為を慎むことは推奨される。「3密でなければいい」というのは感染しない前提のような強気な捉えのように感じる。感染するリスクがあることを十分に理解して(選択して)行動することが求められる。

一方で、匿名性の薄い村社会においては特に「感染」リスクが公衆衛生面だけではなく、人権侵害につながる。社会的抹消を引き起こしてしまうのではないか、と心配になるほどの破壊力がある。そういう悲劇とリスクは起こしたくない。

ビビりすぎもいかがだが、再開への、道筋を慎重に選択していくしかない。

 

北海道の第二波は世界中から注目されていると聞く。
はじめて制限を受けたときは不安であったが、解除を受けたときのほうがさらに不安は高かった、というのが私の経験だ。なぜなら、制限を設けたときはリスクをまったく排除・コントロールできいるからだ。
これからの再開に向けて、安心を提供できる体制とは何かを問うている。
 
さて、子どもの居場所などの放課後児童くらぶや保育所など、教育と福祉が隣接しているサービスには火急さが間違いなくあった。
では、社会教育施設はどうか。
芸術や文化と同様、暮らしの豊かさにつながる教育は当然大事だ。
しかし生命維持の大前提が脅かされている今(現にワクチンはない、代替案はあるが)、生きてこそ、という前提から発想すると、山岳四団体のガイドライン発表は、とても勇気をもらえるものだった。